【日本株】「Bリーグ」関連銘柄を解説！ プロバスケットリーグがスポーツビジネスの枠を超えて、最新のスポーツ施設を中心とした｢地方創生｣の有力手段に！

男子プロバスケットリーグ「Bリーグ」が人気化し、
事業規模はリーグ発足時の2016年から約3倍に成長！

　日本の男子プロバスケットリーグ「Bリーグ」の人気が盛り上がっています。2023年8〜9月に行われた「FIBAバスケットボールワールドカップ2023」で男子バスケットボールの代表チームが大活躍し、パリ五輪の出場権を獲得したことを覚えている方もいると思います。その効果もあって、最近のBリーグの試合ではスタジアムにファンが溢れ、熱い声援が飛び交っているそうです。

　2024年6月に発表されたBリーグの中期経営計画（2024～2028年）によれば、2023-24シーズンの総入場者数は452万人と、リーグが発足した2016年の224万人から8年で約2倍に増加。クラブの事業規模も2023-24シーズンは580億円（見込み）と、2016年の196億円から3倍近くに成長しています。

　そんな好調ぶりにもかかわらず、Bリーグは「バスケットボールは依然マイナースポーツに留まっている」との危機感を持っているようで、2026年から「B.革新」と名付けた大改革を推進。バスケットボールとアリーナを通して地元を盛り上げ、地域活性化と地方創生に寄与し、チームの勝敗に依存しないサステナブルな経営を目指すビジネスモデルへの転換を図るとのことです。

Bリーグチームを中心とした新たなスポーツ複合施設が、
地域住民や観光客を巻き込んだ「地方創生」の切り札に！

　人口減少と高齢化で衰退する地方の活性化は、日本にとって喫緊の課題となっています。石破政権も地方創生を日本経済の起爆剤と位置づけて成長戦略の中核に置いていますが、今のところ有効な具体策に乏しいのが実情です。
【※関連記事はこちら！】
⇒石破総理が取り組む「地方創生」の関連銘柄に注目！ “日本経済の起爆剤”として、地方の労働力不足や社会インフラの諸問題をデジタルで解決するIT企業を紹介

　そうした状況のなか、大きな期待が集まっているのがBリーグで、いくつもの場所でBリーグチームを中心とした新たなスポーツ複合施設が建設され、地域全体の再開発が進んでいます。

　例えば、Bリーグの「琉球ゴールデンキングス」の本拠地である沖縄アリーナは、来場者に非日常空間を提供する「夢のアリーナ」を目指し、日本初の本格的バスケアリーナとして2021年2月開業。入場料収入だけでなく物販収入や飲食収入も飛躍的に増加し、クラブの成長はもちろん、地域創生にも大きな貢献を果たしています。

　また「琉球ゴールデンキングス」は地元沖縄の観光資源を活用し、試合観戦と観光を組み合わせたパッケージツアーも提供しています。Bリーグの試合は全国各地で開催されるため、沖縄以外の各地でバスケットボールと観光を融合した「スポーツツーリズム」と呼ばれる市場が形成されつつあります。

　さらに、長崎県に本社を置く通販大手のジャパネットは、長崎を「Bリーグの聖地」とするため約1000億円の巨額投資を実施。10月14日には巨大複合施設「長崎スタジアムシティ」の開業式を行いました。「長崎スタジアムシティ」のアリーナに、バスケットボールはもちろんコンサートなどさまざまなイベントを誘致することで、スポーツファンだけでなく、地域住民や観光客も楽しめる場所になることが期待されています。

　こうしたBリーグを通じた地域活性化プロジェクトは、成功すると他の地方都市でも同様の動きが見込まれるため、地方創生のモデルケースとして注目されています。

　そこで今回は「地方創生」関連にも位置付けられる「Bリーグ」関連銘柄に注目。具体的な銘柄としては、実際にBリーグの運営などを通じて地方創生に貢献している企業を選定しました。

【MIXI（2121）】
千葉県に新アリーナ「LaLa arena TOKYO－BAY」が竣工

　MIXI（2121）は、スマホ向けゲーム「モンスターストライク（モンスト）」などデジタルエンターテインメント事業のほか、スポーツ事業ではプロバスケットチーム「千葉ジェッツふなばし（千葉ジェッツ）」やプロサッカークラブ「FC東京」を運営しています。「千葉ジェッツふなばし」は7月11日、NBAで6シーズンに渡って活躍した渡邊雄太選手との契約を発表。さらに、4月17日には1万人収容の新本拠地となる大型多目的アリーナ「LaLa arena TOKYO－BAY（ららアリーナ東京ベイ）」が千葉県船橋市で竣工しており、今後の集客効果が期待されます。株価は、7月17日につけた高値3110円をピークに調整を見せ、一時は52週移動平均線近くまで下落。その後はリバウンドを見せていましたが、9月以降は13週移動平均線が上値抵抗線として機能しています。ただ、下値の堅さが意識されており、上値抵抗線を突破してからのさらなる上昇に期待したいところです。

⇒MIXI（2121）の最新の株価はこちら！

【スマートバリュー（9417）】
2025年4月に新アリーナ「GLION ARENA KOBE」が神戸市で開業

　スマートバリュー（9417）は、行政のデジタル化を支援するデジタルガバメント事業やモビリティ・サービス事業を展開。連結子会社であるストークスが運営する「神戸ストークス」は10月17日、Bリーグの最高峰リーグ「B.LEAGUE PREMIER」に参入することを発表しました。また、2025年4月には「神戸ストークス」の新アリーナ「GLION ARENA KOBE（ジーライオンアリーナ神戸）」が開業予定。関西最大級となる1万人収容の多目的施設で、プロスポーツの大会や音楽ライブ、国際会議など多様なイベントが開催可能となっています。株価は、5月8日につけた高値562円をピークに下落が続いていますが、足元では300円を挟んだ水準での底堅さが見られます。ここから上昇に転じて13週移動平均線を上抜けてくれば、上昇の勢いが強まりそうです。

⇒スマートバリュー（9417）の最新の株価はこちら！

【インフロニア・ホールディングス（5076）】
Bリーグ「U15・U18競技会」の冠パートナーに就任

　インフロニア・ホールディングス（5076）は、準大手ゼネコンの前田建設や前田道路、前田製作所などを傘下に収める持株会社。9月6日には「B.LEAGUE 2024-25シーズン」の「U15・U18競技会」の冠パートナーに就任したことを発表。Bリーグとの協創により、バスケットボールとインフラを起点とした地域創生を目指しています。株価は、下向きで推移する13週移動平均線に上値を抑えられる形での下落が続いています。現在、8月5日の急落局面でつけた安値1105円に接近しており、ダブルボトム（二点底）形成を意識した押し目狙いのスタンスで。

⇒インフロニア・ホールディングス（5076）の最新の株価はこちら！

【バンダイナムコホールディングス（7832）】
プロスポーツ分野で新たなエンターテインメントに挑戦

　バンダイナムコホールディングス（7832）は、玩具やゲーム開発、映像製作の大手。2019年にBリーグ所属のプロバスケットボールチーム「島根スサノオマジック」の経営に参画し、プロスポーツ分野での新たなエンターテインメントに挑戦をしています。現在、Bリーグの定めるアリーナ基準を充足させるため、「島根スサノオマジック」の現ホームアリーナである松江市総合体育館の改修を計画しています。株価は、10月9日につけた高値3515円をピークに調整していましたが、26週移動平均線が下値支持線として意識されています。直近では26週移動平均線からのリバウンドで13週移動平均線を上抜けており、さらなる上昇が期待できます。

⇒バンダイナムコホールディングス（7832）の最新の株価はこちら！

【プロトコーポレーション（4298）】
沖縄県の「琉球ゴールデンキングス」を全面的に後押し！

　プロトコーポレーション（4298）は、クルマ情報メディア「グーネット」を運営。グループ会社のプロトソリューションが、2022年に「琉球ゴールデンキングス」を運営する沖縄バスケットボール社の株式を取得し、経営に参画。なお、2022年と2023年には、沖縄市で企業版ふるさと納税を活用した寄附を実施しています。株価は、10月4日につけた高値1581円をピークに調整していますが、52週移動平均線が下値支持線として機能しており、リバウンド狙いのスタンスがおすすめです。

⇒プロトコーポレーション（4298）の最新の株価はこちら！

【ディー・エヌ・エー（2432）】
京浜急行と共同で、川崎市に複合エンターテインメント施設を建設

　ディー・エヌ・エー（2432）は、ゲーム事業やライブストリーミング事業、スポーツ事業、ヘルスケア事業などを手掛けています。「Bリーグ」関連では、プロバスケットボールチーム「川崎ブレイブサンダース」を運営しており、2026年10月からスタートするBリーグの最上位カテゴリー「B.LEAGUE PREMIER」のライセンス審査申請を9月30日までに完了したことを発表。また、京浜急行電鉄（9006）と新アリーナを含む複合エンターテインメント施設の共同開発プロジェクトを進めています。ちなみに、プロ野球では10月3日、オーナー球団である「横浜DeNAベイスターズ」が26年ぶりに日本一となる悲願を達成しています。株価は、上向きで推移する13週移動平均線を下値支持線とした上昇トレンドを形成。短期的には過熱感が警戒されるなか、押し目狙いのスタンスとなります。

⇒ディー・エヌ・エー（2432）の最新の株価はこちら！

　以上、今回は「地方創生」関連にも位置付けられる「Bリーグ」関連銘柄に注目しました。

　また、Bリーグはファンの平均年齢が35歳と若く、企業が若年層にアプローチするうえで非常に有効とされています。地元企業とのコラボレーションなどBリーグと企業の結びつきは多様なビジネスチャンスや地方創生の可能性を秘めており、今後も目が話せない投資テーマと言えるでしょう。
【※関連記事はこちら！】
⇒【新NISA】主な証券会社の新NISA口座の特徴を詳しく解説！ SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの新NISA口座の取扱商品やポイント還元率などを比較！

【※今週のピックアップ記事はこちら！】
⇒【日本株】トランプ大統領誕生は日本経済＆株式市場の“追い風”に！｢防衛｣｢仮想通貨｣関連などの｢トランプ銘柄｣にも注目して積極的に市場参加すれば報われる！

⇒｢高配当株｣を割安時に買い、上昇したら売る投資手法で“億の資産”を築いた個人投資家を直撃！ 権利確定に向けて株価が上がる高配当株の値動きを活用しよう！