Photo by Hideyuki Watanabe
特集『総予測2021』（全79回）の＃44では、日立製作所の東原敏昭社長兼CEOのインタビューをお届け。東原社長兼CEOは、「2022年までには2桁の営業利益率が見えてくる」と述べ、コロナ禍からの業績回復に自信を見せた。世界的な環境規制の厳格化による自動車のさらなる電動化などが追い風になるという。（ダイヤモンド編集部 千本木啓文）
「週刊ダイヤモンド」2020年12月26日・2021年1月2日合併号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は原則、雑誌掲載時のもの。
22年までに営業利益率10％達成に自信
「もうける力がついた」
――2桁の営業利益率を目標にしていますが、足踏みしています。
2020年3月期は、1～3月は新型コロナウイルスの影響を受けましたが、「（上場子会社を除く）注力5セクター」の営業利益率は約9％、上場子会社を連結しても同7.5％でした。もうける力が付いたといえます。
コロナの影響をもろに受けた21年3月期も、「注力5セクター」で同6％は出せそうです。コロナによる景気減速は（発生から）2年以上続くでしょうが、そうした中でも21～22年には10％近い営業利益率が見えるという自信があります。
――自動車部品事業は、ホンダ系サプライヤー3社と統合し、“新生”日立アステモとして再出発します。コロナ禍の中での多難の船出になるのではないですか。
