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先週はダウ工業株価平均指数が＋0.61％、S＆P500指数が＋0.81％、ナスダック総合指数が＋0.54％と、過去1ヶ月ではじめて週間ベースでプラスとなりました。去年1年間を通じてアメリカ株の調整局面は－3％から－7％の範囲内でした。もし今回もそれが当てはまるのであれば、1月の調整局面は完了したという風に理解できます。因みにS＆P500指数は1月15日の高値から先週水曜日の安値までで－6.1％の調整でした。

Ｆ・フィッツジェラルド原作の『華麗なるギャツビー』は米国で5回も映画化された。少し前に、レオナルド・ディカプリオ版（2013年）とロバート・レッドフォード版（1974年）を続けて見てみた。

先進国を中心に、世界景気は回復を続けているが、そのモメンタムは力強さを欠いており、足元では、新興国経済への不安が再び強まっている。国際商品の市況を見ると、中国景気への期待感を反映しやすい鉄鉱石や石炭の市況が1月に入って下落基調で推移している。

クリスマスにサンタクロースが届けてくれたニンテンドー3DS。我が家の小学1年生の息子は、冬休み中はポケットモンスターXYにハマっていたのが、結構ステージをクリアしたらしく、最近は少しゲーム中毒がなくなっていた。しかしまた、この1週間ほどでポケモンXYに熱心に取り組んでいる。何があったかというと、ネット通信を解禁したのである。

1月下旬以降、世界同時株安に歯止めが掛かりません。日経平均については、1月の月間の下落幅は1376.78円に達し、2012年末からの「アベノミクス」相場で最大、リーマン・ショック直後の2008年10月の2682.88円以来の大きさとなりました。終値ベースでは1万6291.31円と、約6年2カ月ぶりの高値を付けた昨年12月30日からわずか1カ月で、昨年11月14日の水準（1万4876.41円）に戻ってしまいました。

先週は三つの大きなニュースがありました。まず前回の本コラムで言及した中国工商銀行の絡む信託商品に関しては、匿名投資家が元本部分の償還を助けると名乗り出たことでデフォルトが回避されました。次にトルコ中央銀行が翌日物貸出金利を一気に4.25％引き上げ12％とすると発表しました。最後に米国の連邦準備制度理事会（FRB）が連邦公開市場委員会（FOMC）で大方の予想通り100億ドルのテーパリング（債券買い入れプログラムの縮小）を決めました。

超タカ派のフィッシャー、超ハト派のコチャラコタ、今年のFOMCはこの2人が投票権を持つため興味深い闘いが見られそうだ。

ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）は2013年12月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で量的緩和政策の縮小開始を決定したが、それにより長期金利が大きく上昇することを避けるためにフォワードガイダンスを強化した。

1月30日、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で量的緩和縮小の続行が決定された。“想定通り”の結果であり、市場はこれを織り込み済みだったはずだ。ところが、同日の世界の株式市場はほぼ全面安となった。日経平均は一時500円以上の下落で1万5000円割れに見舞われた。為替も1ドル101円台まで円高に振れた。

日本株を含め、足元の世界の株式市場は大荒れです。とりわけ日本株に関しては、日銀による消費増税を前にした早期の追加緩和期待の後退で、海外の短期筋がこれまで構築したロングポジションを手仕舞っていることが、相場下落に拍車をかけていると観測されています。

先週のダウ工業株価平均指数は－3.5％、S＆P500指数は－2.6％、ナスダック総合指数は－1.7％下落しました。株価の下落はアメリカだけではなく、日本を含むアジア市場、欧州市場でも見られました。グローバルな株安の引き金になったのは、先週発表された中国の購買担当者指数（速報値）が予想以上に悪化したというニュースです。

よく行く立ち食いそば屋「小諸そば」の日本橋本店で先日「かき揚げそば」を頼んだ。いつものように350円を払おうとしたら、220円ですと言われた。ビルの建て替えで閉店することになり、最後の1週間だけ「40年間のご愛顧に感謝」で、創業時の価格で提供されていたのだ（1月16日に終了）。

日経平均は14日の下落で、25日移動平均線（14日現在1万5700.35円）を割り込み、その後、これを上回る場面はあるにはありましたが、20日終値は1万5641.68円と、同線（20日現在1万5752.24円）を下回っています。つまり、足元の日経平均は同線付近での調整が続いています。

アメリカでシェールガス開発ブームが起き、天然ガスの価格が急落したので「シェール関連企業は赤字なのではないか？」という事が言われています。結論から先に言えば、そんなことは決してありません。シェール関連企業の大部分は儲かっています。

財政刺激策と国債大量購入による超金融緩和策、および海外経済の回復によって、2013年の日本経済は明るいムードに転換した。しかし、問題はこの先である。米投資家のジム・ロジャーズはのに的確な指摘とは。

米国は順当に景気回復のペースを速めている。経済成長率は2014年3.2％、15年3.8％と加速し、為替市場では「強いドル」が中心テーマとなるだろう。米国、世界の経済に明かりが差すとき、日本では「異次元緩和」が効く。

サントリーホールディングス（以下、サントリー）が米国のビーム社（Beam Inc.）を160億ドル（約1.7兆円）で買収するというニュースが飛び込んできた。日本企業による海外企業の買収案件としては過去事例含めて最大級に匹敵する。

2013年12月23日にＦＲＢは創立100周年を迎えた。ウォール街では、記念特別展が開催されている。100周年の直前、12月18日にＦＲＢはＱＥ3の縮小開始を決定した。これにより、世界の金融市場に出回っていた流動性がタイトになるという見方がある。

最近数カ月、米国のエネルギー市場では、原油安と天然ガス高が進んできた。2014年も、この傾向が続くことになりそうだ。米国の天然ガス市況は過去の水準から見ると低迷の域にとどまっている。

3連休明け14日前場の日経平均は大幅に反落しました。一時1万5475.11円と、昨年12月18日以来、約1カ月ぶりに1万5500円を下回りました。10日発表の13年12月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数が市場予想を大幅に下回ったことをきっかけに、米株が調整し外国為替市場で円高が急激に進みました。これらが日経平均下落の背景です。