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タマホーム（1419）が、2022年5月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.13%に！ タマホームは、2022年5月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「15円」の増配となる「1株あたり115円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.91％⇒5.13%にアップし、6期連続増配の見通しとなった。年間配当額は6年で11.5倍に増加する見込み。タマホームは今回、増配とともに業績予想の修正も発表しており、2022年5月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。この修正後の業績予想を踏まえた結果、タマホームは今回の「増配」を決定した形だ。（タマホーム、コード：1419、市場：東証1部、福証）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！ 1月5日に公表された2021年12月のFOMCの議事要旨によれば、FRBは2022年3月にも利上げに動く可能性を示し、さらに早期に保有資産の縮小（量的引き締め：QT）を始める構えを見せました。このような状況を受け、米国の金融市場は、2022年中に4回の政策金利引き上げを織り込みつつあり、長期金利は上昇（債券価格は下落）しています。同時に、リスク資産である株式も売られており、とりわけ、株価指標で割高な高PERのハイテク株を中心にグロース株が売られています。影響は日本株にも当然及んでいます。日経平均株価は、1月4日の大発会こそ大納会比510.08円高と好調なスタートを切りましたが、その後は下落。また「米国の長期金利上昇⇒グロース株安」の影響をもろに受けているのが、グロース株が多い東証マザーズ市場です。

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米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　今FRBは一刻も早く利上げをしたいです。債券買入プログラムを3月までに切り上げ（＝テーパリング）、その後、ただちに利上げに入る意向が表明されています。こうした予想以上に“タカ派”なFRBのメッセージを、市場は厳粛に受け止め、2022年に入って最初の5立会日（1月3日〜7日）のS&P500指数のパフォーマンスは、−1.9％でした。幸いなことに現在の米国の株式市場を見ると、テクノロジー株のように「べらぼうに割高に買われている銘柄群」とバリュー株のように「割安で放置されている銘柄群」がハッキリしています。つまり、ここは下げ相場でも下落幅が小さい「割安で放置されたバリュー株」で守りの戦に徹するのが一番です。

「メタバース」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。2021年10月に米国のフェイスブックが、今後は「メタバース（Metaverse）」を事業の核としていくことを理由に、メタ・プラットフォームズ（Meta Platforms、FB）へと社名を変更しました。これをきっかけに、メタバースという言葉が一気に世間の注目を集めました。2022年1月5日～8日に米国のラスベガスで、世界最大のテクノロジー見本市「CES 2022」が開催されています。「CES 2022」の注目の分野としては、「リテールテック」「フィンテック」「ヘルスケア」などのほか、「メタバース」も名前が挙がっています。メタバースについては、投資家も大いに注目しています。実際、フェイスブックが社名変更を発表した後、メタバース事業への参入を発表した企業の株価が急騰する場面を、何度となく見ました。

JPモルガン証券などで小型株のトップアナリストやファンドマネジャーとして活躍した太田忠氏によるワンランク上の投資スキルを身につける講座。

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！ 2022年に入っても米国の株式市場は堅調です。ただし今後に関しては、米国株がいったん調整局面を迎えるリスクには注意を払っておくべきだと見ています。一方、日本でも、米国同様に高PERや赤字のグロース株は売られ、低PERの好業績バリュー株が買われる流れが加速するでしょう。足元でも、東証マザーズ指数の低迷が続いていますが、この低迷は長期化すると見ています。日経平均株価に関しては、おおむね2万7500～3万円のボックス相場が続いており、当面はこのまま継続すると見ています。当面は「低PER・高配当利回り・好業績・高ROE・テクニカルが良好」という5拍子揃った大型株だけを投資対象にするべきです。

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　2022年の株式市場は、「金融相場」から「業績相場」へと移行する年になると思います。なぜなら、米国の中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）が、3月をメドに量的緩和政策を手仕舞い、利上げへと移行していくからです。米国には赤字会社がゴロゴロあります。特に近年に新規株式公開（IPO）された企業は、まだ黒字転換してないところが多いです。中央銀行が利上げに転じると、こうした赤字会社に対する投資家の目は、途端に厳しくなります。この点を踏まえた私の「2022年のイチオシ銘柄」は、「ヴァーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）」と「ジャズ・ファーマシューティカルズ（JAZZ）」の2つです。

「増配」を2021年12月に発表した銘柄を配当利回り順にまとめて紹介！ 配当利回り5.57％で”2期連続”増配予想の「愛知銀行」、配当利回り5.15％の「ラサ商事」、配当利回り4.60％で”5期連続”増配予想の「グッドコムアセット」など、「増配」を発表した29銘柄の配当額や配当利回りなどを一挙公開！

JPモルガン証券などで小型株のトップアナリストやファンドマネジャーとして活躍した太田忠氏によるワンランク上の投資スキルを身につける講座。今回は商船三井(9517)の銘柄分析です。

愛知銀行（8527）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.97%に！ 愛知銀行は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「80円」の増配、前期比では「140円」の増配となる「1株あたり35円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は5.97％にアップし、年間配当額は2年で2.6倍に増加する見込み。愛知銀行は今回、増配とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増益」の業績予想となっている。愛知銀行は株主還元方針について、「1株につき100円の年間配当を下限とし、配当金と自己株式取得合計の総還元性向30％を目処」としていることから、業績予想の修正にともない、今回の「増配」を決定した形だ。（愛知銀行、コード：8527、市場：東証1部、名証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！ 　残念ながら東証マザーズ市場の低迷が続いています。東証マザーズ市場は、東証1部に比べて個人投資家の関与率の高いことが特徴です。このため、東証マザーズ市場が低調だと、個人投資家の活性度は著しく鈍化します。日経平均株価に関しては、75日移動平均線を下回って推移し、かつ同線が上向きにトレンド転換しない限り、「中長期的な調整局面」が続くと見ておくべきです。つまり、日本株に関しては、大型株も小型株も当面は「強気」になり難い状況と認識しています。しかし、バリュエーション面で割安な「低PER・低PBR株」、金利上昇がメリットになる「キャッシュリッチ企業」や「金融株」、「高配当利回り株」は物色されるでしょう。

2022年1月の「配当利回りランキング」を作成して、おすすめの高配当株を紹介！ 2022年1月に「配当」の権利が確定する全銘柄の配当額、配当利回り、株価などを調査・比較して、1月に権利確定する株の中から、配当利回りが高い「高配当株ランキング」を発表！

川崎近海汽船（9179）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.28%に！ 川崎近海汽船は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「50円」の増配、前期比でも「50円」の増配となる「1株あたり150円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.28％にアップし、年間配当額は1年で1.5倍に急増する見込み。川崎近海汽船は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。この修正後の業績予想を踏まえ、財務状況などと利益還元を総合的に勘案した結果、川崎近海汽船は今回の「増配」を決定した形だ。（川崎近海汽船、コード：9179、市場：東証2部）

太陽フレア対策関連として注目される「電磁波障害対策」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。総務省は12月20日、「宇宙天気予報の高度化の在り方に関する検討会」を開催することを発表しました。日本経済新聞によると、通信や電力網、GPSなどに障害を生じさせるリスクのある「太陽フレア」の発生について、企業や行政向けの新たな警報システムを検討するとのことで、2022年中の導入を目指しているようです。すでに5Gや衛星通信を利用したサービスが社会に広まっており、さらに今後、自動運転車や自律型ドローンといった新技術の普及が進むことを考えると、このまま太陽フレアへの対策をなおざりにするわけにはいきません。今回は、太陽フレア対策に関する投資テーマとして「電磁波障害対策」関連に注目。電磁波や放射線のシールドなどを手掛ける要注目企業を選定しました

ローランド ディー.ジー.（6789）が、2021年12月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.30%に！ ローランド ディー.ジー.は、2021年12月期の年間配当を前回予想比で「40円」の増配、前期比では「90円」の増配となる「1株あたり100円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.98％⇒3.30％にアップし、年間配当額は1年で10倍に急増する見込み。ローランド ディー.ジー.は今回、増配とともに業績予想の修正（前回予想比で「増収・増益」）も発表している。配当については「連結利益に対する配当性向30％もしくは株主資本配当率（DOE）2％以上のいずれか高い金額を基準」としていることから、業績予想の修正にともない、今回の「増配」を決定した形だ。（ローランド ディー.ジー.、コード：6789、市場：東証1部）

ハイマックス（4299）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.34%に！ ハイマックスは、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「10円」の増配となる「1株あたり35円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は2.86％⇒3.34％にアップし、年間配当額は1年で1.4倍に増加する見込み。ハイマックスは今回、「新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書」も発表しており、その中で「株主還元策の更なる充実」として「配当性向の⽬安を従来の30％から40％へ引き上げる」ことを表明している。これを受けて、ハイマックスは今回の「増配」を決定した形だ。（ハイマックス、コード：4299、市場：東証1部）

JPモルガン証券などで小型株のトップアナリストやファンドマネジャーとして活躍した太田忠氏によるワンランク上の投資スキルを身につける講座。

NJS（2325）が、2021年12月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.41%に！ NJSは、2021年12月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「10円」の増配となる「1株あたり65円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.15％⇒3.41％にアップし、年間配当額は4年で1.6倍に増加する見込み。NJSによると、2021年11月24日に公表した「NJS グループ PLAN2030－脱カーボン時代の成長戦略」の内容に合わせて、「株主をはじめとするステークホルダーの皆様との持続的かつ有意義な関係構築を図るため」に、今回の「増配」を決定したとのこと。（NJS、コード：2325、市場：東証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！ 世界の4大中央銀行が「タカ派」に転じたうえに、「オミクロン型」の感染が世界的に拡大。さらに、バイデン米政権の看板政策の実現が不透明になったことで、日米株式市場が乱高下しています。12月20日のNYダウは前週末比433.28ドル安の3万4932.16ドルでした。日経平均株価は12月17日と20日の2日間に、終値ベースで1128.51円も下落しました。21日は自律反発狙いの買いや売り方の買い戻しもあり、前日比579.78円（2.08％）高の2万8517.59円と3日ぶりに大幅に反発しました。ただし、日経平均株価に関しては、75日移動平均線）と200日移動平均線の両線を下回っている限り、「中長期的な調整局面」と見ておくべきでしょう。